こんにちは。李哲です。
メディアはよく医療機関のデータを示し、科学的根拠がある理論だと言います。果たして、その医療機関というのは信頼できる客観的な情報なのか？
アメリカでの開業医：鄭智城先生の翻訳文を通して、違う角度から問題を説明します。目次は私が作り、最後の「李哲の感想」だけ自分の文章です。
中国語本文のリンク先は、
（2016-10-20 07:24発表）
政府は必ず財団の利益を守るために働く
今度のアメリカ大統領選挙はいろいろありました。
特にウィキリークスの情報暴露により、アメリカ民主制度の崩壊と腐乱がよく分かります。
以前の政党は、いろんな批判的意見を”陰謀論"だと指摘したけど、全部事実であるのが解明できて、しかも皆さんの想像以上にひどかったです。
噂話というのは、遥かに前からの予言。
ワクチンに関して、皆さんはいわゆる権威部門の説を信じてはいけない。
政府は必ず財団の利益を守るために働く。
財団は科学の名義で詐欺を行い、それはまた効率が良くて規模も大きいものです。
ワクチンの論争は９０年代から激しかったです。特に西洋では。
何故かと言うと、８０年代の最初は、一人の子供は１０種類のワクチンだけだったのが、今は３６種類（これはまだ何年前の統計）。
１９８０年代、１万人に１人の自閉症の子供がいました。
しかし、今は５０人に１人の自閉症の子供がいます。
政府の医療機関のデータは、客観的・中立的ではない
アメリカの親たち、研究員たちは水銀のせいだと疑う時、アメリカ政府はワクチンと自閉症との関連性を固く否定し（特にMMRワクチンと水銀）、ワクチンは安全だと言い張っています。
しかも、アメリカ政府は大量の研究データで、自分たちの意見が正しいと証明する。
この罠には気をつけてください。
大多数の研究データは政府、ワクチン会社、もしくは彼らが研究費を出したところの資料です。
中立的な研究機関で発表した資料は、彼らは見ようともしない。
たくさんのワクチンを支持する人は、アメリカ政府機関の資料を引用します。たとえばアメリカ食品医薬品局（FDA）、疾病対策予防センター（CDC）、アメリカ国立衛生研究所（NIH）、国際移住機関（IOM）。
これはすべて意味がない。
こんな政府機関の資料を使ってはいけません。
法廷で争い事になったら、こんな資料は客観性と信ぴょう性が足りないと言われ却下されます。何故かと言うと、アメリカ政府とワクチン会社は利益共同体であるから。良くも悪くも共になる共同体。
ワクチン会社を守る専門的な法律
１９８６年、アメリカ政府は国民がワクチン会社を訴えられないように、法律を作りました。
すべてのワクチン障害の訴訟は、専門的な法廷（以下ワクチン法廷だと簡略します）で行います。
ワクチン法廷の訴訟原則は、一般的な民事訴訟・刑事訴訟とだいぶ違います。
被害者は訴訟したあと、法廷が指定した９つの専門家から一人を選ぶしかない。陪審員制度もありません。
一つ一つの訴訟案は、アメリカ法律で通用する判例原則に従わないです。性質と特徴が似ている前例があったとしても、今回の訴訟案はまったく新しい案件として処理します。
つまり、張さんが訴訟して賠償金をもらったとしても、李さんが訴訟して賠償金を貰えるとは限らない。非常にワガママである。
アメリカ政府のやり方は、赤裸々に自分とワクチン会社が利益共同体になっていることですよね？
アメリカの政府機関、FDAであろうとCDCであろうと、ワクチンの副作用を認めると思いますか？認めたあと賠償しきれますか？
ワクチン会社が関係ないと言ったら関係ない。
「選手でもあり、審判でもある」というのはこういう事です。
李哲の感想
アメリカでのワクチン訴訟が、こんな特別な法廷だとは思わなかったです。医療機器は前に似ている商品があれば、すぐ許可して発売されるのに、訴訟案になると全く新しいことになる。
陪審員制度もない。
これは訴訟で勝つ可能性が、ほぼないでしょう。
選手でもあり、審判でもあるやつらに勝てると思いますか？
一般的な庶民は殴られて歯が折れても、歯と血を飲み込むしかないです。
一番良いのは、遠ざかること。
永遠にワクチンから離れて！
もともと病気はすべて治せるものです。
ワクチンなんか要りません。
ワクチン接種してから生じた厳重な副作用は、素晴らしい漢方薬・鍼灸でも難しいです。何故かと言うと、人工的な毒素で解毒できないから。もし脳の組織がやられたら、完全に回復するのは非常に難しいです。
日本には内海聡などの医師がワクチン反対の声を上げていますが、まだまだメディアの報道を鵜呑みにして、病院の先生の話を信じる人が多いです。
数万人の自閉症の子供が生まれたら、ワクチン反対派が増えるでしょうか？
その時、何万人の被害者はどうしますか？