ワクチンの安全性を提示したデータは、すべて信用できない！ワクチン接種数が増えてから自閉症が200倍も増えた現実。

【※本記事は2021-06-09更新しました】

こんにちは。李哲です。

アメリカの中医師：鄭智城先生*1の記事を翻訳しました。中国語本文のリンク先は、在疫苗的安全性问题上为什么不可以相信所谓权威的说法_郑智城（2016-10-20 07:24発表）

今度のアメリカ大統領選挙はいろいろありました。特にウィキリークスの情報暴露により、アメリカ民主制度の崩壊・腐敗がよく分かります。

以前の政党は、いろんな批判的意見を”陰謀論"だと指摘したけど、全部事実であるのが解明できて、しかも皆さんの想像以上にひどかったです。

ワクチンに関して、皆さんはいわゆる権威部門の説を信じてはいけない。政府は必ず財団の利益を守るために働く。医療財団は科学的名義で詐欺を行い、それはまた効率が良くて被害規模も大きいものです。

ワクチンの論争、特に西洋ではは９０年代から激しかったです。なぜなら、８０年代の最初は、一人の子供に１０種類のワクチン接種だけだったのが、今は３６種類（これはまだ何年前の統計）。

１９８０年代、１万人に１人の自閉症の子供がいました。しかし今は５０人に１人、200倍に増えています。

アメリカの親たち・研究員たちが水銀のせいだと疑う時、アメリカ政府はワクチンと自閉症との関連性を固く否定し（特にMMRワクチンと水銀）、「ワクチンは安全だ！」と主張しています。しかも、アメリカ政府は大量の研究データで、自分たちの意見が正しいと証明しようとしている。

この罠には気をつけてください。

大多数の研究データは、アメリカ政府・ワクチン会社がスポンサーになっている研究所が提供した資料です。中立的な研究機関の資料は、彼らは見ようともしない。

たくさんのワクチンを支持する人は、アメリカ政府機関の資料を引用します。たとえば

これはすべて意味がない。

上記の政府機関の資料を使ってはいけません。

法廷で争い事になったら、「こんな資料は客観性・信ぴょう性が足りない」と言われ却下されます。何故かと言うと、アメリカ政府とワクチン会社は利益共同体であるからです。

▼李哲の補足説明：

医療業界と製薬会社の癒着がひどいので、米・サイエンス誌まで報道するくらいでした。以下の記事をご覧ください。

１９８６年、アメリカ政府は国民がワクチン製造会社を訴えられないように、法律を作りました。すべてのワクチン接種後に起きた障害の訴訟は、専門的な法廷（以下ワクチン法廷だと簡略します）で行います。

ワクチン法廷の訴訟原則は、一般的な民事訴訟・刑事訴訟とだいぶ違います。被害者は訴訟したあと、法廷が指定した９つの専門家から一人を選ぶしかない。陪審員制度もありません。

一つ一つの訴訟案は、アメリカ法律で通用する判例原則に従わないです。性質と特徴が似ている前例があったとしても、今回の訴訟案はまったく新しい案件として処理します。つまり、張さんが訴訟して賠償金をもらったとしても、李さんが訴訟して賠償金を貰えるとは限らない。非常にワガママである。

アメリカ政府のやり方は、自分とワクチン会社が利益共同体になっていることを赤裸々に表してますよね？

アメリカの政府機関、FDA・CDCなどがワクチンの副作用を認めると思いますか？認めたあと賠償しきれますか？

ワクチン製造会社が「因果関係がない！」と言ったら関係ありません。「選手でもあり、審判でもある」というのは、こういう事です。

アメリカでのワクチン訴訟が、こんな特別な法廷だとは思わなかったです。医療機器は前に似ている商品があれば、すぐ許可して発売されるのに、訴訟案になると全く新しいことになる。

陪審員制度もない。

これは訴訟で勝つ可能性が、ほぼないでしょう。

選手でもあり、審判でもあるやつらに勝てると思いますか？庶民は殴られて歯が折れても、歯と血を飲み込むしかないです。

一番良いのは、遠ざかること。

永遠にワクチンから離れて！

もともと病気はすべて治せるものです。

ワクチンなんか要りません。

www.li-hari.net

ワクチン接種してから生じた厳重な副作用は、素晴らしい漢方薬・鍼灸でも難しいです。なぜなら、ワクチンの毒素は自然界にない毒なので、人間の体は解毒できないからです。もし脳障害を起こしたら、終身障害になる確率が高い。

日本には内海聡などの医師がワクチン反対の声を上げていますが、まだまだメディアの報道を鵜呑みにして、病院の先生の話を信じる人が多いです。

数万人の自閉症の子供が生まれたら、ワクチン反対派が増えるでしょうか？その時、何万人の被害者はどうしますか？

*1:鄭智城先生の紹介は、オススメの漢方医・鍼灸医（海外）をご覧ください。